東京マラソン2020の返金なしは経費が理由!驚きの参加費総額も

2020年3月1日開催予定の東京マラソンが新型コロナの影響で開催困難と判断し、2月17日に一般参加のランナーについては中止、マラソン選手と車椅子選手だけの開催のみと決定されました。

驚きなことが

●東京マラソンの参加費は返金しない

●来年は参加できるが参加費は別途発生

●ただし、中国在住でエントリーされた人の場合は参加費免除

え!?

なんで!

返金なしというのはルールに沿った対応のようですが、実際は経費がかかるので前例も作れないのが本当の理由みたいですよ。

また、東京マラソンの参加料が1万6000円もするほど凄く高く、来年の参加費免除について不公平感も出ていることか、ネット上でも返金しないのはなんでだ!と話題になっています。

今回は『東京マラソン2020の返金なしは経費が理由!驚きの参加費総額も』と題して、東京マラソン2020の参加費が返金されない理由と返金されなかった参加料の総額についてもさらに詳しくお伝えしていきます。

最後までお読みいただけると幸いです。

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東京マラソン2020の返金なしは経費が理由は本当?

2020年2月17日に東京マラソン2020の公式サイトで、関連イベントも含め一般参加ランナーの参加については中止となったことが発表されました。

記載されている内容で気になったところが

  • 東京マラソン2020に支払った参加料やチャリティ寄付金は返金しない
  • 今回の措置として来年2021年の東京マラソンは参加可能
  • ただし、東京マラソン2021に参加する場合は参加料は発生すること

個人的に寄付金は返金しないのは理解できるけど、参加費の返金なしは、

いや、なんで?

と感じますよね。

ネット上も理解できないというコメントがありました。

誤記をしてしまうほど、運営事務局側もかなり混乱しているようです。

返金なしの理由は経費がかかるから

東京マラソンの主催は、一般財団法人東京マラソン財団となっていますが、2019年にかかった経費が約35億円となっていました。

2020年の経費も2019年6月に報告された時点ですでに約25億円かかっています。

参加費が返金となると手数料やら人件費もさらに余計にかかりますので赤字になってしまいますよね。

東京という大都市で行われるため、警備費や広告費だけで莫大な金額が飛んじゃいます。

また、2020年2月27日~29日にかけて開催予定だった東京マラソンの関連イベントもすべて中止となったため、その費用でもマイナスになります。

一般参加ランナーや応援する人達も来ないとなるとお金を落としてくれる人もいないですし、特別措置として参加費を返金しますということになってしまうと、前例を作ってしまうと来年の開催もかなり厳しい状況になってきます。

東京マラソンそのものはマラソン選手と車椅子の選手の部門のみ開催されるので、なおさら経費としての一部分でも参加料でまかなわないと運営ができないということがわかります。

中国在住者は2021年の参加費が免除になる!

そもそも中止によって返金しないルールに問題はないのでしょうか?

東京マラソンの公式サイトの2020年2月14日に更新された内容には、参加予定だった中国在住の人で2021年に東京マラソンに参加する場合は参加料は免除するとなっています。

その他の参加ランナーについては“エントリー規約で定められた理由の中止以外は参加料の返金はしない”とありました。

定められた理由を調べたところ…

積雪、大雨による増水、強風による建物等の損壊の発生、落雷や竜巻、コース周辺の建物から火災発生等によりコースが通行不能になった結果の中止の場合、関係当局より中止要請を受けた場合、日本国内における地震による中止の場合、Jアラート発令による中止の場合(戦争・テロを除く)は、参加料のみ返金いたします。なお、それ以外の大会中止の場合、返金はいたしません。

引用:東京マラソン2020募集要項

東京マラソン2020一般参加ランナーの中止の理由が、定められた理由に該当せずあくまでも感染拡大防止だから返金はしないからです。

今回はネットで騒がれているのは返金について不公平感が発生してしまったために問題になっているようです。

中国だけ来年の参加費が免除になる理由は、明確に記載がありません。

実は、2月7日の最初に公開された情報では一般ランナーと同じく“返金なし”でした。

2月14日の時点で、更新され”返金なし”から”免除”に変わったことから不公平だ!返金かえせ!とネットでざわついてしまいました。

それなら全員返金したほうがイメージとしては良さそうなのですが、全員に返金となると経費の問題が発生してしまうということになるようですね。

東京マラソン2020の驚きの参加費総額は6億!

ちなみに、東京マラソン2020の一般ランナーの参加費が返金されない場合の金額を計算してみました。

実は、参加料は金額が異なります。

東京マラソン2020参加費

●フルマラソンの場合
国内在住16,200円
海外18,200円

●10kmの場合
国内在住5,600円
海外6,700円

ちなみに、地方マラソンの参加料は約4,000円~6,000円なので、倍近くの参加料にもなります。

単純計算で国内在住の単価だけで計算すると

フルマラソンランナー37,500人×16,200円=607,500,000

10kmランナーが500人×5,600円=2,800,000

合計610,300,000円

約6億という、驚きの参加費総額!!となります。

共催している東京都の小池知事も苦渋の選択と仰っていますが6億全員に返金となると、かなりの負担になっちゃうので、苦渋の選択と言うしかないのでしょうね。

さいごに

『東京マラソン2020の返金なしは経費が理由!驚きの参加費総額も』ということで、東京マラソン2020の参加費返金ができない理由や返金されない総額金についてもあわせてお伝えしてきました。

6億はスゴイですよね!

あくまでも単純計算なので、海外メンバーの内訳によってはさらに金額も高くなります。

中国在住の人だけ来年の参加料は免除するとか、すべてを中止にしなかったことなど、運営側もかなりの慌て具合で決まったことのようですが、楽しいイベントで不満がでちゃうのは残念なことですね。

東京マラソンへの参加が抽選で2020年は11.1倍ということもあるので、来年の参加料が免除になる人とならない人が出るのは納得いかない人もたくさんいらっしゃるはずです。

参加料も地方マラソンの3倍もするほど高いだけあって、やっぱり国内在住の人も免除にします!という方針に変わってくれると良いのですが…

最後までお読みいただきありがとうございました。

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